
ナースの人材不足対策のひとつとして、外国人ナースの受け入れが日本でも始まりました。現在、日本ではナースの必要数に対して就業者数が、4万人から5万人不足している状況にあります。今後ますます高齢化が進み、ナース不足は深刻な状況になることが予想されています。
近年ナース不足は社会問題とされてきましたが、なかなか改善できない状況が続いてきました。一方、アメリカやイギリスといった先進国では、全体の半数近くが外国人看護師です。今後、病院に行くと外国人ナースが働く風景が日本でも当たり前になる日が来るかもしれません。
日本でナースとして働くことを志願しているフィリピン人、インドネシア人は、それぞれ経済連携協定(EPA)の調印によって、看護師候補者として来日されました。すでに自国で看護師免許を持ち、実務経験を持つナースたちです。来日後は半年間、日本語の研修を受け、その後病院で研修、就労しながら、日本の看護師国家試験合格を目指して勉強されます。在留期間は上限3年とされ、その期間内に合格しなければ自国に帰らなければなりません。
日本人の看護師国家試験の合格率が毎年90%前後であるのに対し、外国人看護師の合格者はわずか数名でした。日本語自体が最大の難関となっているようです。医療専門用語は難しい漢字が多く、日本人でも難解です。
日本語の問題以外にも、外国人ナースのケアを受けることに不安を感じる人もいます。まだまだ調整するべき点はたくさんありますが、日本のナース不足を解消するため、また高い志を持ち懸命に努力している外国人ナースのためにも、問題の早期解決が望まれます。